入学者受入・教育課程編成・学位授与に関する方針　＜研究科＞

応用言語研究科では、人間の諸活動に深く関心を持って、言語とそれに関連する人の活動の領域から、過去、現在、未来を通して、その解明の手がかりを求めていく。私たちの環境は絶え間ない変化の中にある。人を取り巻く環境との関わりの中で、言語への深い関心を通して、今あるものから未来社会に求められる人の生き方を考え、新しい文化の創造に貢献する高度な専門知識と能力を兼ね備えた、高度専門職業人と国際未来社会で活躍する人材を育成することを目的としている。その教育課程を修了して学位が与えられるためには、以下のことが求められる。
1　高度専門職業人として研究者及び国内外において教育に携わることができる能力を身につけていること。
2　高い倫理性と強い責任感を持って研究を遂行する能力を身につけていること。

博士前期課程修了に当たっては、言語とそれに関する人間の活動に関する理解を深め、専門分野における研究能力を身につけて、教育機関において日本語教育あるいは国内での国語科、外国語科（英語、中国語）教育に携わる能力を有していることが求められる。なお、修得した科目により、以下のいずれかの学位を授与する。
博士前期課程　修士（応用言語学）・修士（日本語教育学）

博士後期課程修了に当たっては、言語とそれに関する人間の活動に関して、自律的に研究し活動する知識や能力を身につけていることが求められる。なお、修得した科目により、以下のいずれかの学位を授与する。
博士後期課程　博士（応用言語学）・博士（日本語教育学）

応用言語学研究科では、ディプロマ・ポリシーに到達するため次の方針のもとにカリキュラムの編成を行っている。
博士前期課程では、応用言語学1専攻3コース制、博士後期課程では1専攻とする。

博士前期課程では、以下の方針のもとにカリキュラムを編成し実行する。
1　広範で多様な研究分野全体を視野に入れつつ、履修コースとして「言語教育コース」「言語理論コース」「言語文化コース」の3コース制を置く。前期課程の学生は、入学時に3コースの中から入学時に主専攻コースを選択し、他の2コースのうちいずれか1つを副履修コースとして選択し、その分野に関わる高度な専門性を身につける。
2　自己の選択した専門分野の知識を修得して、修士論文を完成し、高い専門性を必要とする職業に就くための能力を身につける。

博士後期課程では、以下の方針のもとにカリキュラムを編成し実行する。
1　専門的研究者として自立できる研究能力と、高度な専門性が求められる職業に就く能力を身につける。
2　博士論文の作成に向けて、年次ごとに定められた研究計画、研究報告書を作成して研究能力を高めていき、博士論文執筆資格試験に合格する能力を培う。

応用言語学研究科では、人間の諸活動に深く関心を持って、言語とそれに関連する人の活動の領域から、過去、現在、未来を通して、その解明の手がかりを求めていく。私たちの環境は絶え間ない変化の中にある。人を取り巻く環境との関わりの中で、言語への深い関心を通して、今あるものから未来社会に求められる人の生き方を考え、新しい文化の創造に貢献する高度な専門知識と能力を兼ね備えた、高度専門職業人と国際未来社会で活躍する人材を育成することを目的としている。

博士前期課程では、ディプロマ・ポリシーに沿った人材育成ができるよう、言語とそれを取り巻く人文科学における基礎的な専門知識と外国語の能力及び研究に必要な資質を持つ意欲的で真摯な次のような人材を求めている。具体的には、
1　言語学を基礎として、言語に関わる広い領域において問題を掘り下げて、研究領域に深い関心を持ち、得た知識を通して社会貢献を行いたいと思う人
2　日本の国内外における日本語教育あるいは国内の教育機関において国語科の教育に携わる意欲を持つ人
3　日本の国内の教育機関において、外国語（英語、中国語）の教育に携わる意欲を持つ人
博士後期課程では、高度な専門知識と研究能力を持つ人で、次のような人材を求めている。
1　言語とそれに関する人間の諸活動について、国際的な学術研究領域において、研究をさらに進めようとする意志を持つ人
2　日本語、英語、中国語の教育に対する新たな視野を広げる研究あるいはその具体的な実践において高度職業人として推し進める意欲のある人

経済学研究科では、建学の精神に基づき、国際未来社会において、今後ますます複雑化すると考えられる経済の諸問題を、経済学及びそれに関連する学術分野の横断的な知見・知識を用いて、専門的かつ学際的に認知、探究、解決するための能力を有すると認められることを修士（経済学）の学位取得の要件とする。特に下記の4つの領域のいずれかにおいて、上記の能力を有すると認められることを求める。
1　国際経済、財政、金融、政策運営、公私の在り方等、経済学を直接、利用・活用し得る領域
2　経済発展、環境、資源開発、福祉、人口問題等、既存の経済学が有効な解決法を十分に提供し得ていないと思われる領域
3　企業経営や家計の生活設計等、現実の経済問題に実践的に関わる領域
4　税務、会計等、企業において実務上の専門知識を要する領域

経済学研究科では、ディプロマ・ポリシーに到達するため以下の科目群を重層的に編成している。
1　経済理論を中心とした基本的科目からなる「基礎科目群」。
2　「基礎科目群」を修得した後に、その応用として、2種の科目群を配置している。1つは、既存の経済学が有効な解決法を十分に提供し得ない諸問題を考察・分析するための「学術科目群」である。そしてもう1つは、経済学やそれに関連する学術分野の知識を領域横断的及び実務に応用するための「実務科目群」である。修士課程の学生は、これらの科目群から、自己の研究テーマに係る科目を選択する。
3　これらの科目群に加え、研究手法、倫理、社会的責任といった専門家としての在り方を身につけるための基礎演習を必修科目として、すべての学生に履修を義務づけている。
4　最後にその集大成として、より専門的に研究を遂行する場としての特別演習によって、修士論文を作成する能力を培う。

経済学研究科では、以下に掲げる領域の諸問題に深い関心を持つとともに、それらの領域において求められている専門的職業を担うため、あるいは経済学及びそれに関連する学術分野において、国際未来社会に広く通用する高度な専門知識及び卓越した研究能力を身につけたいとの強い意欲を持つ人材を求めている。具体的には、
1　国際経済、財政、金融、政策運営、公私の在り方等、経済学を直接、利用・活用し得る領域
2　経済発展、環境、資源開発、福祉、人口問題等、既存の経済学が有効な解決法を十分に提供し得ていないと思われる領域
3　企業経営や家計の生活設計等、現実の経済問題に実践的に関わる領域
4　税務、会計等、企業において実務上の専門知識を要する領域

不動産学研究科では、人間の活動に深く関心を持って、活動と活動の場の相互関係を解明する領域から、社会の在り方を示す手がかりを求めていく。都市、地域や建築など、私たちが活動する環境は常に変容している。また、国や地域など背景によって仕組みが変化する。そして、変容や変化は、環境や仕組みを合理的にしようとする取り組みによって、よりよい方向に導かれる。不動産学研究科では、人間社会の普遍的な課題である環境や仕組みへの探究を通じて、国際未来社会で希求される新しい活動の場の創造に貢献する、旺盛な意欲と高度な専門知識を兼ね備える人材を育成することを目的としている。

博士前期課程では、不動産学の基礎を構成して現実の課題解決に知見を与える、法学、経済学、経営学、工学について、基本的な考え方、考察や分析の手段及び判断の基準を理解するとともに、それらを統合して不動産学を論考できる、以下の人に修士（不動産学）の学位を授与する。
1　不動産にかかる、市場分析、投資分析、情報分析の知識があり、不動産を効果的に活用する提案のための理論的知見と実証技能を身につけている。
2　社会的存在としての不動産の効果的な活用に資する不動産制度や不動産事業ならびにそれらに対する公的関与の在り方について論理的知見と実証技能を身につけている。
3　不動産にかかる、経営、管理の知識があり、不動産を効果的に経営、管理する提案のための、もしくは不動産専門職能の担い手として活動するための理論的知見と実証技能を身につけている。

博士後期課程では、国際未来社会で希求される人間活動の場としての不動産に関する高度な専門知識と研究能力を持つ、以下の人に博士（不動産学）の学位を授与する。
1　不動産にかかる諸現象について、不動産学と関連が深い法学、経済学、経営学、工学等の学問的素養等を使いつつ、不動産学研究として解明することができる自立した研究者であり、相対的に歴史の浅いわが国の不動産学の体系化に貢献する意欲があると認められる。
2　高度に専門的な不動産専門職能の発展と社会貢献に必要となる体系的な学識を修得したと認められる。

不動産学研究科では、ディプロマ・ポリシーに到達するため次のようなカリキュラムの編成を行っている。

博士前期課程では、以下の方針のもとにカリキュラムを編成している。
1　不動産学を構成する学問上の原理を学修するための基礎科目群として、不動産と関連が深い法学、経済学、経営学及び工学に係る科目を学修する。
2　自立した研究者や不動産専門職能家の在り方を身につけるため演習科目群として、研究手法、倫理、社会的責任などに関わる科目を学修する。
3　不動産アナリシス、不動産ポリシー及び不動産ビジネスの3分野に区分して専門性の高い科目群を構成している。
（1）不動産アナリシスに関する科目群として、不動産市場、不動産投資、不動産情報などに係る科目
（2）不動産ポリシーに関する科目群として、不動産政策、不動産制度、不動産事業などに係る科目
（3）不動産ビジネスに関する科目群として、不動産経営、不動産管理、不動産職能などに係る科目
4　不動産アナリシス、不動産ポリシー及び不動産ビジネスの中から研究課題を発掘して専門的研究を遂行し、修士論文を完成させるための特別演習。

博士後期課程では、以下の方針に基づいてカリキュラムの編成を行っている。
1　専門的研究者として自立できる研究能力と、高度な専門性が求められる職業に就く能力を身につける。
2　専門論文の作成に向けて、年次ごとに定められた研究計画、研究報告書を作成して研究能力を高め、博士論文事前審査に合格する能力を身につける。

不動産学研究科では、人間の活動に深く関心を持って、活動と活動の場の相互関係を解明する領域から、社会の在り方を示す手がかりを求めていく。都市、地域や建築など、私たちが活動する環境は常に変容している。また、国や地域など背景によって仕組みが変化している。そして、変容や変化は、環境や仕組みを合理的にしようとする取り組みによって、よりよい方向に導かれる。不動産学研究科では、人間社会に普遍的な課題である環境や仕組みへの探究を通じて、国際未来社会で希求される新しい活動の場の創造に貢献する、旺盛な意欲と高度な専門知識を兼ね備える人材を育成することを目的としている。

博士前期課程では、土地と建物及びそれを取り巻く地域や環境などで構成される不動産が、国民の生活や企業の活動の基盤として大切であることを認識し、不動産学を構成する学問上の原理としての不動産法、不動産経済及び不動産工学の理解の上に、もしくは、生活者としての経験と問題意識に基づく知見を発展させて研究を行い、不動産学を通じて社会貢献しようとする次のような人材を求めている。
具体的には、
1　不動産市場、不動産投資及び不動産情報に興味を持ち、それらに係る理論研究、実証分析等の研究に取り組むことによって、社会的課題を解決することに強い意欲を持っている人
2　不動産制度、不動産業及び不動産政策に興味を持ち、それらに係る実態調査や分析等の研究に取り組むことによって、社会的存在としての不動産の効果的な活用とそれに対する公的関与の在り方を明らかにすることに強い意欲を持っている人
3　不動産経営、不動産管理及び不動産専門家職能の高度化に強い関心や経験を持ち、それらの課題を掘り下げて研究するとともに、その成果としての専門的知見を実務的に、あるいは職業を通じて社会還元することに強い意欲を持っている人

博士後期課程では、高度な専門知識と研究能力を持つ人で、不動産の諸現象について既成の諸学問の枠組みを超えて研究を行い、不動産学の発展に寄与することを通じて社会貢献しようとする次のような人材を求めている。
1　人間の活動と活動の場の相互関係の表象である不動産に関する学際的学術研究領域を担うことに強い意欲を持っている人
2　人間の活動と活動の場の相互関係の改善に資する不動産専門職能に関する職能研究を担うことに強い意欲を持っている人

博士（歯学）を次の要件を満たした者に授与する。
1　自主的な問題解決を目指した学術情報の収集・分析力を修得したと判断できる。
2　臨床歯科医師に必要な高度な研究能力及びその応用能力が身についたと判断できる。
3　得られた研究・分析結果を国際的に公開できると判断できる。

歯学研究科では、ディプロマ・ポリシーに到達する人材養成を目的に、次の方針に基づき、教育課程の編成を行っている。

1　口腔生命科学コース（基礎歯科医学）と高度口腔臨床科学コース（臨床歯科医学）の2コースから編成されている。
2　口腔生命科学コースは、形態系、機能系、生体材料系の3研究群を編成し、各研究分野における先進的、創造的、合理的な研究能力と専門的知識を養成する。
3　高度口腔臨床科学コースは、再生再建医療系、機能発達医療系、健康増進医療系の3研究群を編成し、臨床歯科医師として必要な臨床能力ならびに研究能力と学識を養成する。
4　高度口腔臨床科学コースは、臨床専門分野で活躍している経験豊かな講師の知識、技術を学ぶため、本学生涯研修プログラムと連携するカリキュラムを編成する。
5　両コース間及び各研究群間で重要かつ共通性の高い教育科目ならびに研究方法を効率的に修得可能とするカリキュラムを編成し、広い視野と学識を有する人材を養成する。

歯学研究科では、高度化・専門化した歯学医学の専門分野を学究する強い意欲を持ち、国際未来社会で活躍できる次のような人材を求めている。具体的には、
1　歯学の専門分野に高い関心を持ち、研究へ強い意欲がある人
2　幅広い視野を持ち、想像力が豊かでチャレンジする意欲がある人
3　創造性・国際性を兼ね備え、臨床活動あるいは知的創造活動を通して社会貢献を目指す人